年間休日125日を取得できる会社は理想的といわれますが、その計算方法や内訳を知っている人は多くないので、今回は一般的な平均の年間休日数との比較でわかり易く解説。
実際に、年間休日125日の仕事と、そんなに休めない仕事について、主な業界と職種にわけて参考にできるよう紹介します。
年間休日数が125日に満たない、105日/110日/120日の人のために、休日数を増やすためのテクニックや具体的な方法も掲載しているので、休みを増やしたい人は参考にしてみてください。
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年間休日125日とは？
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年間休日125日という日数は、何を根拠に決められているか、計算方法と考え方、125日間を構成する休日の内訳までを解説します。仕事選びで求人票をチェックする際の判断材料にご活用ください。
年間休日の計算方法と考え方
今働いている会社や転職先の休みが多いのか少ないのかを知るためには、年間休日を計算する必要があります。年間休日125日の場合の目安を知るためにも、計算方法をマスターしましょう。
▼計算方法
- 週休２日制＝104日/年
- 祝日＝16日/年
- 長期休暇＝5日/年
- 計算結果：年間休日125日
▼年間休日125日を計算するときの考え方
1年間で125日の休みがある場合、一般的には毎週2回休むことができます。1年はおよそ52週あるので、「52週×2日」を計算すると、104日という数字がはじき出されます。
さらに、祝日も休むことができるため、「104日＋16日（年間の祝日の数）」で120日と算出されます。なお、祝日の数は年によって変動する可能性があります。
残りの5日は会社によって異なりますが、夏や年末年始などの長期休暇が当てはまります。長期休暇の場合、祝日と会社が設定する公休により期間が長くなる仕組みなので、知らなかった方は豆知識として覚えておきましょう！
年間休日125日『休日の内訳』
年間休日125日の内訳について、休みの種類を紹介するので、どのような時が一般的に休みになっているのかを詳しく確認しておきましょう。
- 土曜日、日曜日
平日が休みになる業種や職種もありますが、土日休みが一般的です。 - 祝日、祭日
祝日は、成人の日や建国記念の日、海の日など、毎月1日程度定められています。1日以上ある月もあれば、祝日のない月もあります。祭日は、天皇誕生日などで休みとなります。 - 会社の公休
会社ごとに異なる休暇です。お盆や年末年始の連休が一般的でしょう。1週間程度の長い休みがもらえる会社もあります。
年間休日125日は「なぜ理想なの？」
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就職や転職活動を行う際、年間休日125日が理想的だと言われることがあります。実際に、最低でも125日は休める会社を探している方もいるでしょう。では、なぜ理想的であるのか、理由となっていることを２つ紹介します。
求人を探す際にみんなが気にする理由
就職や転職で求人を探す際、なぜ多くの人は年間休日数を気にするのでしょうか。
▼年間休日数が気になる理由
- 趣味や旅行の時間が欲しい
- 心身ともに休まりたい
- 家族との時間を確保したい
- 将来への勉強がしたい
- 副業する時間が欲しい
他にも、なるべく働きたくないという理由もあるでしょう。
休みが少ないということには、会社としてさまざまな問題が隠れている可能性があります。たとえば、人手が足りなくて、休むと仕事が終わらないのかもしれません。人手が足りないということは、急用や体調不良でも休めない恐れがあります。
以上の理由から、会社の実態を見極めるためにも、年間休日を事前に確認することは内情を察する意味でも欠かせないと言えます。
理想の一般的上位が125日ということ
年間で125日の休みがあるのは、平均的な日数よりも多いです。完全週休2日制で毎週土日休みがあり、祝日もきちんと休める上に、年末年始などの休暇がある会社は、それほど多くないのです。
最低でも週に2日は休みたいし、祝日も休みたいと考えている方は多いでしょう。
さらに、夏や年末年始は実家に帰省したり、家族で出かけたりしたいと考えることは全く珍しくありません。そのため、年間休日125日という数字は多くの社会人が理想とする上位の日数なのです。
年間休日数の平均は何日？
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厚生労働省の令和2年就労条件総合調査によると、年間休日数の平均は1企業当たりおよそ110日、労働者1人当たり116日でした。ただし、会社の規模や業種、職種などによって異なるため、一概には言えません。
最低105日
休みをチェックする際、平均と比べることはとても大切です。しかし、より重要なことは、法律に違反していないかどうかの確認です。年間休日数の最低ラインは法律で決められているため、必ず理解しておきましょう。
労働基準法で定められている最低ラインの休日数は、1週間に1日もしくは4週間に4日です。この数字を基準に計算すると、必須の休日数は年間105日と求められます。
ただし、この基準は1日8時間フルタイムで働いた場合の数字です。労働時間が8時間に届かないケースでは変動するため、注意しましょう。
とはいえ、正社員が普通に働いた場合、少なくとも105日は休日がなければ、違法の可能性があります。転職する際には、必ず確認してください。
年間休日125日と平均日数を比較
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年間休日125日の場合、平均的な休日数と比べると、どのような違いがあるのでしょうか。ここからは、125日の休日数と、110日～116日の休日数について、比較してみましょう。
比較１：年間に○日多く休める
年間休日数の平均
およそ110日～116日！
- 年間休日125日と平均を比較
- 年：9日～15日程度の差
▼年間休日125日の場合
平均的な休日数の人たちと比べ、１週間～２週間程度も多く休みがあることになります。
9日～15日も多く休めるならば、旅行や帰省など、さまざまなことができるでしょう。国内旅行はもちろん、長期の連休をとることができれば、海外旅行にも行けるかもしれません。家族とゆっくり過ごしたり、資格を取るための勉強に打ち込んだりすることも可能です。
比較２：休日の予定が立てやすい
年間休日125日など休みが多ければ多いほど、予定を立てやすいです。夏や年末年始に連休があれば、実家に帰ってゆっくりしたり、家族でキャンプに出かけたりできます。普段あまり会うことのできない友人とも、予定を合わせて遊びやすいでしょう。もちろん、何もせずに家でゆっくり過ごしたり、ゲームや映画鑑賞などの趣味に没頭したりもできます。仕事のことを考える必要のない時間が多ければ、心も体もリラックスできて、疲れが取れます。
比較３：平日の労働時間が長い場合もある
法律で定められている最低ラインの休日数は、労働時間に沿って決められています。105日という基準は、あくまでも1日8時間、週に40時間働いた場合の数字です。労働時間が短くなれば、比例して最低限の休みも減ります。 一方で、年間休日125日の場合は、1日の労働時間が長くなる可能性が考えられます。そのため、転職先を探すときは、労働時間とのバランスもチェックすることが大切です。
年間休日125日以上休める仕事
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年間休日125日を重視して求人を探す場合は、休日数が多い傾向にある業種から絞り込むことをおすすめします。休みがたくさんとれる業種に転職し、私生活を充実させましょう。
メーカー系 [年間休日125日以上休める仕事 1/3]
メーカー系の主な仕事は、原料からさまざまな製品を生産し、販売することです。すでにある製品を売るのではなく、作る過程も含まれることが特徴です。
年間休日125日が可能な理由
メーカー系の会社は、企業に対してビジネスを行っていることが多いです。顧客となる企業が休みの間は仕事がないので、休みが多くなりやすいと言えます。
▼メーカー系代表的な職種
- 営業職
- 研究開発職
- 製造職
他にも、化学系の研究や素材の開発、プラントの管理などを行う職種があります。
メーカー系は企業に対して製品を売ることが多く、取引先に合わせて休むことができます。
メディカル系 [年間休日125日以上休める仕事 2/3]
製薬会社や医療機器メーカーなどがメディカル系に該当します。直接治療するのではなく、薬や医療機器の開発・販売によってサポートすることが特徴です。
年間休日125日が可能な理由
医療に携わる職種の中で、医師や看護師などは忙しく、休みが多いとは言えません。一方で、製薬会社などは土日や祝日が休みなので、125日休むことも可能でしょう。
▼メディカル系の代表的な職種
- 医療機器メーカー
- 医薬品メーカーの営業
- 医薬品メーカーの研究者
- 臨床開発モニター
などが挙げられます。
メディカル系企業の社員は、一般的に病院や薬局で勤務するわけではないため、しっかりと休める傾向にあります。
商社系 [年間休日125日以上休める仕事 3/3]
商社は、ある企業の商品を別の企業に販売する卸売業です。幅広い商品を扱う大規模な総合商社と、特定の商品を扱う小規模な専門商社に分けられることが特徴です。
年間休日125日が可能な理由
商社は顧客が企業であることが多いため、メーカー系と同じく、土日や祝日は休める傾向にあります。特に、大規模な総合商社は休暇制度が充実しており、長期の休みをとりやすいでしょう。
▼商社系の代表的な職種
- 企画職
- 営業職
- 営業事務職
などです。
商社は業務量が多く、忙しいですが、その分休みはしっかりととることができます。メリハリをつけて働きたい方に向いているでしょう。
年間休日125日休めない仕事
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一方で、年間休日125日も休めないことの多い仕事もあります。休みがとれないと、私生活がおろそかになりますし、疲れも取れず、働くモチベーションを保つことができなくなるかもしれません。
金融系 [年間休日125日以上休めない仕事 1/3]
一般的にイメージする銀行だけでなく、保険会社や証券会社も金融系に含まれます。
金融系が年間休日125日とれない理由
信託銀行や地方銀行などの銀行員は土日や祝日に休めるため、休みは少なくありません。しかし、個人で働いているファイナンシャルプランナーなどは、土日に顧客のもとを訪れるケースが珍しくないため、休みが少なくなりやすいです。
▼金融系の代表的な職種
- 銀行の窓口担当
- 証券会社のオペレーター
- ファイナンシャルプランナー
- 生命保険や傷害保険の営業職
などが挙げられます。
金融系といっても、会社の種類や働き方によって、休日の少なさは異なります。
小売系 [年間休日125日以上休めない仕事 2/3]
小売系は、仕入れた商品を消費者に対して売る業種です。食品や日用品、衣類など、販売する商品の種類が多いという特徴があります。
小売系が年間休日125日とれない理由
小売系の店舗であるスーパーやコンビニ、百貨店などは、土日や祝日も開いていることがほとんどです。そのため、カレンダー通りには休めず、休日が少なくなりやすいです。
▼小売系の代表的な職種
- 企画職
- バイヤー
- 販売員
- ECサイト
などの職種が挙げられます。
一般的に、土日や祝日、夏休み期間や年末年始が繁忙期なので、まとまった休みはとりにくいでしょう。
IT系 [年間休日125日以上休めない仕事 3/3]
ハードウェアやソフトウェアの開発、ECサイトの構築などを行います。ASPやIT業務のアウトソーシングを担当する企業もあります。
IT系が年間休日125日とれない理由
一般的なIT企業は土日が休日になっているため、休みは少なくないと思うかもしれません。しかし、納期に間に合わせるためには休日出勤をしなければならないケースもあり、休みが少なくなりがちです。
▼IT系の代表的な職種
- プログラマー
- システムエンジニア
- デザイナー
- プロジェクトマネージャー
などが挙げられます。
会社自体は土日・祝日が休みでも、時期によっては休日出勤の必要があることを理解しておくことが重要です。
年間休日数を増やすテクニック
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多くの方は、なるべく年間休日を増やして、ゆっくりと休んだり遊んだりする時間を確保したいと考えるでしょう。では、どうすれば正当な方法で休日を増やすことができるのでしょうか。
有給休暇を使って増やす！
休みが少ないことに不満を持っていても、会社によって定められている休日数を自由に変えることはできません。企業の規模がそれほど大きくない場合は、上司や管理職、社長などに対して、直接交渉することができる可能性はあります。
しかし、交渉したからといって、すぐに変えられるものではありません。取引先の休日に合わせる必要がある、土日や祝日は繁忙期だから休めないなどの事情もあるでしょう。
そこで、有給休暇を取得することをおすすめします。
一定の条件をクリアしている場合、労働者には有給休暇を取得する権利があります。労働基準法によって定められている日数があるため、ためらわずに取得してください。
公休としての休日数が少ない場合でも『年間休日125日を目指す』ことができます。
ただし、休日数が少ない会社は、もともと人手が足りていない恐れがあります。雰囲気的に休みにくいと感じることもあるでしょう。そんなときは、話しやすい上司に相談することをおすすめします。
年間休日125日にする方法
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有給休暇を使うこと以外にも、年間休日を増やすことができるかもしれません。休みが少なくて疲れが取れず、仕事に支障をきたしている場合は、自分から行動してみてください。
異動を願い出る [年間休日125日にする方法 1/3]
同じ会社の中でも、部署によって忙しさは異なる可能性があります。たとえば、人手が足りている部署は余裕があるため、比較的休みをとりやすいことが考えられます。
一方で、人手不足が深刻な部署は1人当たりの業務量が多く、なかなか休めません。
休みの少なさに不満を持っていても、同じ会社で働きたい場合は、年間休日125日を実現できそうな部署への異動を願い出てみましょう。
業務効率化して経営者と交渉 [年間休日125日にする方法 2/3]
年間休日数に不満があると、仕事へのモチベーションが下がります。休みが少ないのに業務量は多くて疲れる、疲労が解消されず集中力が落ちる、といった事態に陥るでしょう。
そこで、経営者に対して、年間休日数の増加を交渉してみるのも一つの方法です。
ただし、単に休みを増やしてほしいと言っても、聞いてもらえない恐れがあります。そのため、業務効率化を実現し、交渉材料を提示することが大切です。
休みが多い会社へ転職する [年間休日125日にする方法 3/3]
自分の力だけでは年間休日数を増やせそうにない場合は、転職も検討する必要があります。
もちろん上司への相談や経営者への交渉も大切ですが、これらの行動には大きな勇気やエネルギーが必要です。そこまでして、現在の会社で働き続けたいと思わない方もいるでしょう。
疲労の蓄積によって、何らかの病気になってからでは遅いです。体を壊す前に転職活動を始めて、十分に休むことのできる会社で働きましょう。
まとめ
仕事選びにおいて、年間休日数は非常に大切なポイントです。転職先などを決めるとき、給与や業務内容だけでなく、年間休日数にも注目してください。
フルタイムで働く場合は、少なくとも105日以上休みのある求人を選びましょう。
しかし、105日では少ないと感じる可能性が高いです。十分に休息をとり、私生活も充実させるためには、平均よりも多い年間休日125日の会社で絞り込むのがおすすめです。
業種にあまりこだわりがないのであれば、休みがとりやすいことを優先させて、選んでもいいでしょう。また、取得できる有給休暇はしっかりととることが大切です。仕事に集中し、業務効率を向上させるためにも、休日数を重視してください。
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年間休日125日について「よくある質問」
一般的な企業に勤務する人たちの平均的な年間休日数が「110日～116日」なので、年間休日125日なら、9～15日間も多くの休日を取得することができるので多いと言えます。
日本全体でいうと少ない方です。ただし、年間休日数120日の会社へ勤めても、有給休暇制度を完備していて運用がしっかりしている会社は増加傾向にあります。
はい。最も簡単な方法は有給消化ですが、他部署やグループ会社など異動や転属、転職する方法まで複数あります。業務効率アップを実現して、経営者に相談することができる環境のある会社なら、他の社員と協力して交渉するという手段もあります。
最大日数に規定はありませんが、近年では『年間休日数130日』という企業も誕生しているので、そのような会社で有給休暇を年間20日取得した場合、年間の休みは150日まで跳ね上がることも考えられます。
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